もしもしホットラインのリサーチの強み
月間1500万コールのノウハウを生かした電話調査
年間200回以上の調査実績
緊急、大型調査への柔軟な対応
- 認知率/購入意向率など、世論調査のノウハウを生かした出現率の測定が可能
- カスタマーセンターの運用ノウハウを生かした顧客満足度調査の実施
- 電話調査
- 郵送調査
- インターネットリサーチ
- 電話番号実在調査
実績事例ご紹介
- 選挙投票行動に関する世論調査
- 政治・政局に関する世論調査
- 企業・会員組織に対する加入者調査
- キャンペーン等の効果測定調査
- 商品・広告・番組等に関する認知度/評価調査
- サービス新規加入者調査
- サービス解約者調査
- エンドユーザーにおけるニーズ調査
- お客様満足度調査
- ミステリーコール
- 各種調査結果の集計及びレポーティング業務
- エンドユーザーにおけるニーズ調査
- エリアマーケティング
- システムによる電話番号実在調査
- リクルーティングサービス
事例
もしもしホットラインでは約15年前より、電話による「政治・政局に関する世論調査」の実績がございます。当初は電話帳掲載情報や住民基本台帳に基づき調査を行っておりました。
しかし、近年電話帳掲載率の低下や、住民基本台帳の原則非公開化により確率抽出が出来なくなってきました。 対策として、2000年より「RDDサンプリング」と呼ばれる方法で電話番号を作成し調査を行っております。 調査法も「割当法」「追跡法」「任意法」とどの方法にも対応しております。
また、調査には自社開発のCATIシステム(Computer Assisted telephone Interview)を仕様し、生産性やデータ管理を行っております。
- 割当法(クオータ法)
- 性年代別に目標サンプルを割当て目標数が回収できたら終了する方法
- 追跡法(確率法)
- 有権者の人数を聞き取り乱数表に基づき無作為抽出で対象者を選定し、調査を行う方法
- 任意法
- 電話に出た人が条件適格者であれば対象者とし調査を行う方法
専用の機器を用いて、電話番号が「繋がる」「繋がらない」を識別します。
対象の電話番号に対して発信し交換機の信号を識別して実在するかどうかを調査するため、実際に対象番号の電話機が鳴ることはありません。企業や会員組織のリストクリーニングにご活用いただております。
世論調査業務の「RDDサンプリング」リスト作成でも使用しております。


